登場人物 


Fさん

今回は間接投資の中でも為替(FX)市場への影響に与える中期投資ついての解説ですねまず、ヘッジファンドの話が出てきますが、彼等が儲けるために相場を無理やり動かしているということがよくわかりますよね。動いてもらわないと商売にならないということなのでしょうが、こういう話を読むとアナリストタイプでファンダメンタルズだけで勝負してきた私が10年間負け続けたことが実感できます。FXにはやはり行動心理学が重要ということですね。

そして、2004年の大統領選挙の話からは、ヘッジファンドが相場のテーマを作り出しているということが理解できます。双子の赤字というテーマを大統領選前に無理やり作ったということですね。こう考えると、ヘッジファンドが次に何をテーマにしてくるかを推理すること大事だという話になりますよね。現在でいうと、米中貿易戦争は冷戦にまで発展するという意見が主流になりつつあり、11月の中間選挙が過ぎても続きそうな雰囲気ですが、11月末には米中首脳会談も予定されており、それまではあまり進展がないような気がします。イタリアの財務問題も、EU脱退までは考えていないようなのでそれほど大きな問題ではないとずーと思っていたのですが、ヘッジファンドのテーマにされたということで納得がいきました。大きな問題になるか、ならないかではなく、ヘッジファンドがネタにしそうか、しそうでないかという観点で考えた方がいいということですかね。そうなると、最近のユーロの下落とドルインデックスの強さもようやく理解できました

X君

そうですね、そのように考えるとよくわかりますね!ブレグジットもこの半年間変化など全くないのですが、EUやイギリスの高官が「前進した」とか「大いに進展した」などと言っただけで100pips以上も動くなんて僕には全く理解できませんでした。しかし、ヘッジファンドが相場が動いてくれないと儲からないからネタにしていると考えるとなるほどと思えます

次に2005年の米国と日欧の金利差の話が出てきますが、金利は本当に何もネタがないときにだけ重要になるのは昔からのようですね。まるで、2018年の話をされているように状況が一緒なので驚きました。昨年末や今年初めの恒例の本年の予測で、エコノミストやアナリストの方は日米金利差により今年は120円を目指すと言っていたわけですが、実際は110円から115円のレンジ相場で、120円どころか105円に迫りました。どちらかというと円高です。今井先生は金利などさほど重要ではないと理解していたから15年間負けなしだったのだと改めて納得できました。金利差よりもヘッジファンドがどう次に動くかを読むことを重視されているのでしょうね。

Fさん

そうなりますよね。そして、為替(FX)市場に一番大きく影響を及ぼし、重要なのが米国の為替政策だという話が出てきますが、1970年代のカーター大統領から2015年のオバマ大統領まで歴代の大統領の為替政策をここまで詳しく解説していただき、非常に勉強になりました。そうなると、トランプ大統領の為替政策がどうかということが最も重要ということになりますが、ドル安を望んでいるのは明らかですよね。2019年1月にはFFRから転じた日米物品貿易協定(TAG)が開催されるわけですが、ムニューシン財務長官は10月13日に為替条項も求めていくと発言しています。日銀のステルス・テーパリングも開始されているという噂もありますし、2019年は円高に動くということになるのでしょうか?

X君

はい、クリントン政権第1期のベンツェン財務長官が産業界出身でドル安を望んだとありますが、まさにこの状況と一緒ということになりますよね。当時の日米貿易摩擦が米中貿易戦争に置き換わっただけで状況は似ていますよね。1ドル=79円まで円高が進んだというのも怖いですね。

次に、2002年のブッシュ政権でEUに対して鉄鋼に高い関税を課してユーロ高になったという解説がありますが、まさに現在トランプ政権で起きつつあることですよね。矛先がEUから中国に向かったのでユーロ高にはなっていませんが、こうなると元高ドル安になるはずということですね。だけど、元安が続いていて関税による中国からの製品の値上がりが相殺されているとトランプ大統領が怒っているのも、こうして読んでみると当然という気がしてきました。

Fさん

はい、トランプ大統領はその言動から無茶苦茶な人だというイメージが強いようですが、優秀なビジネスマンであるので、理にかなっていることも多いです。もちろん、人種や性などに関する差別発言などは許し難いですが、支持者がいるというのも納得できますね。ところで、中国製品の値上がりが相殺されているという話ですが、アメリカ人の友人から興味深い話を聞きました。中国から個人輸入をすると、送料が驚くほど安いという話です。大きな重いものを注文しても数ドルだということでした。論理的にありえないので、嘘だろと相手にしなかったのですが、ジョークではなかったようです。アメリカに住んでいるわけではないので、真偽のほどは分かりませんが。

X君

えー、本当ですか?僕もアメリカに住んでるわけではないし、中国から個人輸入なんてしたことないので分かりませんけど。日本で個人輸入をしても安いんですかね?友達に聞いてみますね。あっ、そういえばブルームバーグでトランプ大統領が国際郵便条約から脱退する意向という記事を読みました。中国からの郵便物が不当に安いという解説も読んだ気がします。本当かもしれないですね。

Fさん

そうなんですね、そんなことってあるんですね。中国から買いたい物が思い浮かばないのですが、試してみたいですね。

ところで、10月23日の日経平均株価は600円ほど下落しましたが、前日の上海株が4%も上昇していたので意外でしたね。個人的にはようやく下がったかという感じですが。先行指標と言われるアメリカのラッセル2000小型株指数が8月末にピークを続けた後に下落、トヨタなど日本の輸出企業に影響を与えるダウ輸送株指数も9月には下がり続けました。そこで「FX(為替)に影響を与える投資と投機(資本取引)の解説」でお話ししたように、日経平均が9月末まで10日間ほど連騰しているのはおかしいだろうと自信を持って23800円付近で売りに入ったわけですが、24400円まで踏まれたので、逃げてしまいました。結局10月頭のそこが日経のピークだったとしたら、やはりまだ我慢が足りないということですね。

しかし、地政学リスクからしても隣国である中国の株価と中国元が下がり続けていたのに、日経平均が10日間以上も続騰していたのはおかしいですよね。誰かが株価を支えていたとしか思えません。しかし、為替介入と同様株価介入にも限界があるわけですから、23日の下げにつながったということでしょうか。それで、トランプ大統領がロシアとの間に結んでいた中距離核戦力全廃条約離脱の意向を表明したのが原因かと実は思いました。22日に菅官房長官が懸念を表明していますし、23日には台湾海峡を米国の軍艦が航行し、中国が抗議した事件も起こりました。こうした状況下では株価の買い支えはできないわけで、買い支えがなくなったから下がったのかと。また、考えすぎですかね?

 

X君

ごめんなさい、僕には全く理解できない次元の話です。実は政治にはあまり興味がないので。FXに影響することがあるので、株の動きや地政学リスクぐらいは気をつけるようにしていますけど。株の買い支えとかも本当にあるのかもよくわからないです。分かるのは、米国の為替政策が変化するときにトレンドが生まれるからそれについていくべきだということでしょうか。

 

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Source: FX常勝方程式国会議員今井雅人〜FX 初心者の口座比較や入門書に〜

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